ARCHITECTURE
安全・安心の建築
長く変わらぬ価値。強さと美しさを備えた建物を造ります。
人々が集まり、利用できる建物があってこそ、土地という資産を有効に活かすことができます。建物の建築には、少なからず投資が必要です。次世代まで価値の変わらない建物を造るために、協同グループの技術力がオーナーの夢を実現させます。
設計力
高品質と低コストの両立を追求した、緻密なプランが好評です。
魅力ある高品質な建物を、いかに低コストで実現するか。この相反するテーマの両立が、設計部門のコンセプトです。耐久性・デザイン性・機能性などで価値の向上を徹底的に図る一方、建築素材や施工過程などにおける無駄を省き、コストをコントロール。緻密な計算と優れたセンスの上に成り立つ設計力で、納得のプランを導き出します。
施工力
300棟を超える実績。豊富な経験と優れた技術で信頼に応えます。
1級建築士・2級建築士、1級施工管理技士など、充実した現場スタッフ陣は、オーナーからも高い評価をいただいています。長年培われた経験に加え、常に工法の見直しや各種省力化を検討し、施工技術の向上と施工の効率化を追求しています。さらに、次々と開発される新素材や新工法についても、十分に検討・分析したうえで、積極的に取り入れています。
企画力
ネットワークで結ばれたプロ集団が、専門知識・ノウハウを結集。
土地活用事業の要となる企画立案には、建築設計・法務・税務・会計・経済など様々な分野の知見が必要です。協同グループは物件ごとに各分野のブレーンでプロジェクトチームを組織し、企画段階から建築後の運営管理まで、専門家の目で総合的にバックアップ。総合性に優れた第一級のプラン（＝総合企画）をご提案します。
気がかりな地震対策も、おまかせください。
建物はそれ自体が大きな資産であるばかりでなく、財産や人の命を守る大切な役割を果たしています。だからこそ、災害に強い安全な建物、とりわけ地震の多い日本においては、地震に強い建物が望まれます。協同建設はさまざまな技術により、地震対策のご要望にお応えします。
ローコストで優れた耐震性能を実現
協同建設が手がける建物は、すべて法規で定められた新耐震基準を満たしています。新耐震基準の構造面を約190%（工事費全体の約15％相当）強化しても、総工事費は全体で約6〜10％のアップでおさまり、しかも新耐震基準の2倍以上の耐震性能を有する建物が実現できます。
地震力を低減する各種技術にも対応
地震の揺れを抑えることで建物を守る免震・制震の技術も、地震対策のひとつとして注目を浴びています。
- 免震技術：基礎と建物の間に免震装置を設置して地盤と建物を分離し、建物に地震力が伝わるのをカットする技術。
- 制震技術：地震力を吸収する建材（ダンパなど）を建物に設置し、建物の振動や破損を消去・低減する技術。
SYSTEM BUILDING
工場・倉庫のゼロエネルギー化
在来工法を超える、短工期・低コスト・高断熱。
『横河システム建築（yess建築）』ビルダー登録。国内唯一のシステム建築専用工場で鉄骨・外装材を生産し、主要鋼材・部品・建具類を一括管理・発注することで、調達のスケールメリットを最大化しています。
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建築費 30% DOWN
工事費を圧縮できる
在来工法180日 → yess工法80日。約100日の工期短縮で、その分工事費を抑えられます（延床1,000㎡の場合）。
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断熱性能 ALCの約2倍
電気代を約1/2に抑えられる
断熱性能が高く、10年間累計の電気料金は7,500万円 → 3,500万円に（300坪モデル）。
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無柱スパン 最大60m
最大120mの大空間をつくれる
柱なしで最大60m、中間柱を入れると最大120m。広い空間で床面積を最大限に活用できます。
在来工法との工期比較
- 材料手配
- 工場製作
- 現場工事
在来工法180日
yess工法80日
→ 約100日の工期短縮＝コストダウン（建築費30% DOWN／延床1,000㎡）
※建築確認申請図面の作成が可能
システム建築の採用実績
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世界最大級のつり橋「明石海峡大橋」
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JR大阪駅の大屋根
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すばる望遠鏡 メインシャッター改修
協同建設は、横河システム建築が展開する「yess建築」のビルダー加盟店として、設計から施工まで一貫して対応いたします。
SOLAR & STORAGE
太陽光発電・蓄電池
電気代の高騰に、自家発電という備えを。
太陽光発電は、電気料金の高騰や価格変動の影響を抑えるだけでなく、蓄電池とあわせれば災害時の緊急電源にもなる、長期的なリスク対策です。
新築・既存物件への新規設置を中心に、稼働中設備の更新（パワーコンディショナーの交換など）にも対応。電力を「自給」する備えとして、長期的な視点でご提案します。
導入で得られる4つのメリット
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電気料金を削減できる
自家消費なら託送料・再エネ賦課金・燃料費調整額がかからず、1kWhあたり通常の電気料金より6円以上安価になるケースも（例：24.5円 → 15〜18円）。
- 通常の電気料金
- 24.5円
- 太陽光発電
- 15〜18円
出典：自然エネルギー財団「コーポレートPPA：日本の最新動向 2024年版」（別タブで開きます）（自家消費用にオンサイトPPAで太陽光発電を設置した場合との比較）
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価格変動の影響を受けにくい
産業用の電気料金平均単価は上昇傾向（14.33円 → 27.55円）。発電した電気を自家消費することで価格変動の影響を抑え、コスト削減につながります。
- 2010年
- 14.33円
- 2022年
- 27.55円
出典：資源エネルギー庁「電力・ガス小売全面自由化の進捗状況について」（2023年8月8日）
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余剰電力を活用できる
余った電気も無駄にせず、さらなる削減効果を得られます。蓄電池を使えば再エネ率も向上します。
余剰電力
- 売電余剰電力を電力会社に売却する
- 蓄電池の活用蓄えた電力を、発電できない時間帯に利用する
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エネルギーセキュリティ・BCP対策
蓄電池とあわせて導入すれば、災害時の緊急電源になり、停電時の事業継続にも役立ちます。
- 事業の早期再開
- 停電時も電力を供給し、通信・充電もできる
- 避難時の照明
- 避難中の安全確保や、帰宅困難者のための照明に
- 空調の確保
- 夏冬の体調管理や商品の品質維持に
パネル価格・性能の推移
発電能力1kWあたりの導入費用です。
- 住宅用
- 37.9 → 23.5万円/kW
- 約4割 下落
- 産業用
- 24.3 → 8.3万円/kW
- 約3分の2 下落
パネルに当たった太陽の光のうち、電気に変えられる割合。高いほど、同じ面積でより多く発電できます。
パネルの発電能力のうち、実際に使える電気として取り出せる割合。配線やパワーコンディショナーでの損失、パネルの温度上昇などを差し引いた、設備全体の効率です。
投資回収シミュレーション
- 補助金あり（初期280万円）
- 補助金なし（初期300万円）
| 項目 | 補助金なし | 補助金あり |
|---|---|---|
| 初期導入費用 | 300万円 | 約280万円 |
| 年間経済メリット | 約32万円／年 | 約32万円／年 |
| 回収完了（損益分岐） | 約9.4年 | 約8.8年 |
| 15年後の累計利益 | 約+180万円 | 約+200万円 |
長く安心して使うために
パネルとパワーコンディショナーは、寿命も交換の目安も異なります。
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太陽光パネルの寿命
20〜30年
設置環境（風雨・温度変化など）によって、寿命には差が出ます。
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パワーコンディショナーの寿命
10〜15年
20年の買取期間中に1回は交換するのが目安です。最新機種への更新で発電効率の維持にもつながります。
2022年7月から、10kW以上の事業用太陽光発電設備は、将来の廃棄費用に備えた外部積立が原則義務化されています。使用済みパネルのリユース・リサイクル技術も国の後押しで整備が進んでおり、長期的に安心してご利用いただけます。
